「辞めたいと思っているけど、実際どうやって退職すればいいの？」「退職の流れがわからなくて、なかなか動き出せない……」
看護師として働いていると、退職を考え始めたとき、手続きの複雑さに途方に暮れることがありますよね。私自身、はじめて退職したときは本当に何も知らなくて、師長に伝えるタイミングも書類の出し方もわからず、同期に教えてもらいながら進めた記憶があります。
この記事では、看護師が退職を決めてから実際に退職するまでの全プロセスを、経験を交えながら具体的に解説します。「何をいつすればいいか」が一目でわかるように構成しましたので、ぜひ最後まで読んでみてください。
退職を伝えるタイミング――私が失敗した経験から学んだこと
退職を決意したとき、最初の壁は「いつ・どうやって師長に伝えるか」です。私が最初に退職を経験したのは、病院に就職して5年目のことでした。そのときは「早く言わなきゃ」という焦りから、師長が外来対応で忙しいタイミングを選んでしまい、「今はちょっと……」と追い払われてしまいました。改めて別の機会を作るまでに1週間かかり、そのあいだ気持ちが落ち着かなかったことを覚えています。
一般的に、看護師の退職意思は退職希望日の2〜3ヶ月前に伝えるのが理想です。法律上の最短期間は2週間前ですが、医療現場では後任の確保やシフト調整に時間がかかるため、早めに伝えることが現実的です。私の周囲の看護師たちを見ても、3ヶ月前に伝えたケースはとくにトラブルが少なかった印象があります。
師長が比較的落ち着いている朝のカンファレンス後か、日勤の終わりに「少しお時間よろしいですか」と声をかけると、話を聞いてもらいやすくなります。
伝える相手は、必ず直属の師長（直属上司）が最初です。先輩看護師や同僚に先に話してしまうと、噂が広まって師長への印象が悪くなることがあります。私の同期がそれで師長から「なぜ私に先に言わなかったの」と厳しく言われていたので、順番だけは守るようにしましょう。
退職意思を伝える時期
退職希望日の2〜3ヶ月前が理想
最初に伝える相手
直属の師長（同僚・先輩より先に）
伝えるタイミング
カンファレンス後か日勤終わりが◎
退職理由の伝え方
前向きな言葉で簡潔に
退職願・退職届の違いと正しい書き方
退職を伝えた後、師長から「書類を出してほしい」と言われることがあります。このとき「退職願」と「退職届」のどちらを出すべきか、迷う看護師は多いです。実際、私も最初は混乱しました。
簡単に言うと、退職願は「退職したいというお願い」で、退職届は「退職を正式に通知する書類」です。流れとしては、まず師長に口頭で意思を伝え、受け入れてもらえたら退職願を提出し、退職日が確定したら退職届を提出するのが基本です。
ただし、職場によっては「退職届1枚で済む」「専用のフォームがある」というケースも多いです。私が最初に退職したときは、病院の人事部に専用書式があり、手書きで用意する必要がありませんでした。書き方に迷う前に、人事部や師長に「どの書式を使えばいいですか」と確認するのが一番スムーズです。
退職届は一度提出すると原則として撤回できません（退職願は承認前であれば撤回可能）。提出前に退職日・所属・氏名などの内容をしっかり確認しましょう。
自分で用意する場合の基本的な書き方は次のとおりです。用紙はA4またはB5の白紙で、黒ボールペンや万年筆で手書きするのが一般的です。縦書きで「退職届」または「退職願」と書き、本文には「私儀、一身上の都合により、令和○年○月○日をもって退職いたしたく、ここにお願い申し上げます」と記入します。最後に日付・氏名・所属を書き、上司の名前と敬称を添えて封筒に入れて提出します。
本音の退職理由がどうであれ、退職届に書く理由は「一身上の都合により」が無難です。詳細を書く義務はありません。退職届の具体的な書き方は「看護師が失敗しない退職届の書き方完全ガイド」も参考にしてください。
退職日までのスケジュールの組み方
退職意思を伝えてから実際に辞めるまで、やるべきことは意外と多いです。私が実際に経験した流れをもとに、一般的なスケジュールを紹介します。
| 時期 | やること |
|---|---|
| 退職希望日の2〜3ヶ月前 | 師長に退職意思を伝える・退職日を相談する |
| 退職希望日の1〜2ヶ月前 | 退職願・退職届を提出・引き継ぎ資料の作成開始 |
| 退職希望日の1〜2週間前 | 引き継ぎの最終確認・お世話になった方へ挨拶 |
| 最終出勤日 | 全員へ挨拶・貸出物の返却・私物整理 |
| 退職後14日以内 | 健康保険・年金の切り替え手続き |
| 退職後1ヶ月以内 | 離職票・源泉徴収票の受け取り確認 |
私が2回目の退職でとくに意識したのは、引き継ぎ資料を早めに作り始めることでした。担当患者さんの看護サマリー、日々の業務フロー、医療機器の管理手順など、頭の中にある情報を文章に落とし込む作業は思った以上に時間がかかります。最終週に慌てないよう、退職の1ヶ月前から少しずつ準備を進めることをおすすめします。
3月末など年度切り替えのタイミングは、職場が特に忙しい時期です。退職日をこの時期に設定すると師長から難色を示されることがあるため、可能であれば避けた方が交渉しやすいです。
退職時に受け取る書類と返却するもの
退職のときは、受け取るものと返すものがあります。これを把握しておくと、最終日に慌てずに済みます。私の場合、最初の退職のとき離職票の受け取りをすっかり失念していて、あとで職場に電話して郵送してもらうという余計な手間がかかってしまいました。
職場から受け取る書類としては、まず離職票と源泉徴収票が重要です。離職票は退職後7〜10日程度で届くことが多いですが、次の職場への転職が決まっている場合は不要なこともあります。源泉徴収票は年末調整や確定申告に必要なので、転職先への提出も含めて必ず受け取っておきましょう。健康保険証は退職日以降は使えなくなるので、忘れずに返却します。
退職後の保険・年金・失業給付の手続き
退職したらすぐに動かなければならない手続きがあります。ここが一番盲点になりやすい部分で、私の後輩が退職後の手続きを忘れて無保険期間が生じてしまい、退職直後に体調を崩して困ったという話を聞いたことがあります。これは他人事ではないので、しっかり把握しておきましょう。
健康保険については、退職後は職場の保険から外れます。次の職場に転職する場合は新しい職場の保険に加入しますが、転職まで間がある場合は「任意継続」か「国民健康保険」のどちらかを選ぶ必要があります。任意継続は退職後20日以内に手続きが必要で、保険料はこれまでの約2倍になりますが、最大2年間は以前の保険を継続できます。国民健康保険は市区町村の窓口で手続きを行い、前年の収入をもとに保険料が計算されます。
年金については、会社員として加入していた厚生年金から国民年金への切り替えが必要です。退職後14日以内に住所地の市区町村窓口に届け出ます。収入がない状態であれば、免除申請や猶予申請も選択肢にあります。
失業給付（雇用保険）については、ハローワークに離職票を持参して手続きします。自己都合退職の場合は2ヶ月の給付制限期間があります（2020年の法改正で3ヶ月から2ヶ月に短縮）。ただし、正当な理由（病気・介護・ハラスメントなど）がある場合は「特定理由離職者」として給付制限なしで受給できる可能性もあります。詳しくはハローワークに相談してみてください。
健康保険の任意継続は退職後20日以内、国民健康保険・国民年金への切り替えは退職後14日以内が期限です。この期限を過ぎると手続きが煩雑になるので要注意です。
よくある質問（Q&A）
Q. 退職を申し出たら強く引き止められました。どうすればいいですか？
退職の意思が固い場合は、「お気持ちはありがたいのですが、自分の将来を考えた末の決断です」と穏やかに、しかし明確に伝えましょう。感情的にならず「退職日までの引き継ぎはしっかり対応します」という姿勢を示すことが大切です。あまりにも強引な引き止めが続く場合は、人事部に相談する方法もあります。
Q. 有給休暇が残っています。退職前に使えますか？
はい、退職前に有給休暇を取得するのは労働者の権利です。退職日から逆算して有給日数分を休める日程を師長に提案してみましょう。引き継ぎの兼ね合いで全部取得が難しいケースもありますが、あくまで権利であることを忘れずに。有給消化の具体的な進め方は「看護師が退職前に有給消化する際の注意点」で詳しく解説しています。
Q. 退職届を提出した後にキャンセルできますか？
退職願（お願いベースの書類）であれば、職場側が承認する前であれば撤回できます。ただし退職届（通知ベースの書類）は、一度受理されると原則として撤回できません。気持ちが揺らいでいる段階では、まず「退職願」という形で意思を伝えるのがおすすめです。
Q. 退職後すぐに転職先が決まっていない場合、生活はどうなりますか？
雇用保険に加入していた場合、条件を満たせば失業給付を受け取ることができます。自己都合退職の場合は2ヶ月の給付制限がありますが、その後は基本手当として一定期間支給が続きます。また、退職金制度がある職場であれば退職金も支給されます。転職活動のスケジュールについては「看護師の転職で後悔しないための完全ガイド」も参考にしてください。
まとめ
- 退職の意思は退職希望日の2〜3ヶ月前に、直属の師長へ最初に伝える
- 退職願はお願い・退職届は通知と役割が異なる。職場の書式を事前確認
- 引き継ぎ資料は退職1ヶ月前から作り始めると余裕が生まれる
- 離職票・源泉徴収票など退職時の書類は必ず受け取り確認をする
- 健康保険・年金の切り替えは退職後14〜20日以内に手続きが必要
- 自己都合退職でも失業給付は申請できる（2ヶ月の給付制限あり）
- 引き止めにも冷静に対応し、円満退職を心がける
退職はゴールではなく、次のステージへ進むためのスタートです。不安も多いと思いますが、しっかり準備を整えれば必ずスムーズに乗り越えられます。「何から始めればいいかわからない」という方は、まずこの記事を手元に置きながら、一つひとつ確認していきましょう。あなたの新しい一歩を、心から応援しています。
